投稿者: Kyo Nakatsukasa

今日も良い天気！暖かくて調子が上がってきました！さて、昨日家に帰ったらカウンターにタケノコがドーン！と置かれておりました。。。

今年も主人が頂いてきた様です。早速アク抜きしましたので今夜はタケノコご飯にしようかと思います。帰たら近所の山に山椒を摘みに行かねば！

そういえば、我が家のミニ家庭菜園でもニンニクや玉ねぎが育ってきました！

肥料のタイミングを逃してしまったのですが、今年は暖かいせいか大きくなってきています。

今から収穫が待ち遠しいです。

（武藤）

さて、5月8日から5類へ移行しました。感染拡大を抑えてきた大方針が一番大きく変化するのは、入院勧告や外出自粛要請などがなくなり、感染者の就業制限もなくなります。感染症法5類は無症状感染者へは適応されません。自己責任が重んじられ、もしやと思ったらまず検査キット（国の承認済みのもの）を購入して自分で検査し、陽性と出ても症状が軽ければ自宅療養を、高リスク者や症状が重い人は医療機関を受診します。この対応機関は自治体が公表することになっています。診療側では診療時間や人件費に見合った報酬が無ければ手を挙げないでしょう。欧米と異なり診療側のキャパシティが小さいままで、診療を受け入れ難く、たらい回しも起きかねません。

医療費は自己負担が原則となります。保険診療は予防には適応されず、治療面のみにしか適応されませんので、コロナとはっきりするまでは検査キットの購入など自費払いが原則です。コロナと判れば、抗ウィルス薬などの高額治療薬代などを対象に9月末まで公費支援が継続されます。入院費は自己負担に上限を設ける高額療養費制度が適応されます。ワクチン接種も9月までは無料です。しかし公費補助が時限的であり、発症前は自己負担制度であることから検査も受けなくなり、発病しても治療に高額な治療薬を使うことは拒否する人が増えることが懸念されています。

本来一般の疾病とこのような疫病（伝染病）は医療費を同じレベルで考えてよいものでしょうか。疫病は個人の病気であるばかりでなく、社会を巻き込んだ疾病でもあるのです。常に蔓延する危険を考えねばなりません。保険医療に公費補助をすればいいだろうでは済まされません。

これまで7日間の外出自粛要請（発症後7日のウィルス残存は24％）だったものが、発症から5日間の外出自粛推奨へと変わりました。学童の登校停止も5または症状軽快後+1日となります。濃厚接触者という特定もなくなります。

予防面では、人込みの多い場所でのマスク着用（特に高齢者などリスクの高い人）、換気、手洗い、うがいが推奨されています。これは是非守ってください。

一番の心配は第9波、もしくは新しいウィルスによる新感染症（パンデミック）に対する備えです。新型ウィルスインフルエンザ（H1N1）に対して2010年に総括報告書が出されました。①危機管理体制 ②医療体制 ③公衆衛生対策（学校など）などの見直し ④PCRなど検査体制強化 ⑤水際作戦強化 そして⑥ワクチンの接種体制確立とワクチン製造ならびに開発の促進 まで及ぶ立派な報告であったにも拘らず、日本における死亡率が低かったという理由で、10年間何一つ検討、制度化されなかったばかりか、ワクチン開発などに出していた補助金をストップしてしまったのです。続けていればワクチン製造一流国となっていたでしょう。00過去に学ぶことの無い日本の政治の欠陥です。この過ちを繰り返してほしくありません。

表面に出てこないのですが、病院入院患者や高齢者施設での面会制限も解除されるべきだと思っています。

コロナ禍で出来上がった葬儀の縮小など誤った風習も元に戻すべきだと声を大にして主張します。

とにもかくにも、実質収束宣言で、脱コロナです。世界の傾向でもあります。

日本は反科学的政策、不十分な対策や統計の下でも、当初Japan Miracleとよばれた低死亡率（それでも死亡者はついに7万人超え）に恵まれ、感染者数が世界で最も多い（中国を除き）時期があったりしながらも、次々と変異するウィルス株も日本流行した亜株は悪性度が高くなく、しかもウィルスの自壊があったりして、諸外国と比べれば軽く乗り切れたといえるでしょうか。

とはいえ、世界を震撼させた新型コロナウィルスは、まだ続いています。しかもXBB,BA型変異株が増えています。今後再びより大きな第9波が来る可能性もあるというのに、なんとも淋しい政治ではないかと感じます。決して終息ではありませんが、ここらが一つの転機には違いありません。

たった今、帰宅して開いた新聞で原尞の急逝を知った。これはショックだった。

寡作で知られた人だが、そろそろ、次の作品が出るころだと、ここのところ馴染みの本屋へ行くたびに探していたのだが。

結局、14年ぶりに上梓されたその　第五作　それまでの明日　がこの寡黙なハードボイルドライターの遺作になってしまったわけだ。そして夜は甦る　で知って以来、レイモンド・チャンドラーの我が国での継承者、と思っていたのだが。ただ合掌あるのみ。

いよいよ政府が新型コロナ感染症を投げ捨てる日がやってきました。

終息宣言（またはそれに近い言葉）で、感染症法上の特2類を5類に下げ、諸種規制を緩和するので、国民の皆さんは気を付けながらも経済活動を再開せよということになります。此処で今までコメントしてきた点をまとめてみましょう。

3年前、クルーズ船内感染から始まり、当時のコロナ情報では

➊PCR検査の不足　：国の機関しか行わないというとんでもない過ちはいくら　何でも改善されましたが、PCRを制限する傾向は未だに続いています

❷全て保健所・帰国者センターを通す　：それまでは保健所を縮小しようとしていたので、保健所機能がパンクしました。　後に拡充されましたがとても追いつかないままでした。

➌医療者側を含めた国の拡大委員会を組織すべき　：ウィルス学、感染症学、救　急医学、内科小児科医学、公衆衛生学、疫学、ゲノム医学、推計学、遺伝統計学などの専門家の意見が反映されねばなりません。科学者の意見を無視して小中学校一斉休校、アベノマスクが行われました。

❹政府は専門家の意見を十二分に吸い上げる必要がある　：今日に至るまでそ　の姿勢に変わりがありません。

❺自宅待機　：仮設病院、ホテルなどを含め収容施設を早急に手配すべきでしたが、後に第6波となった時に入院できずに自宅死亡者続出に繋がりました。

これらはいずれも2020年5月までに指摘した問題点です。

PCR検査数は諸外国と2桁違う施行率で、しかも陰性数の登録がないため陽性率が分からず、政府の対策会議副座長が6月の国会で「感染者数は10～20倍かもしれない」と答弁するに至っては、三～四流国との誹りをまぬかれません。

❻医療崩壊に病床確保　：感染者数が増加し波が来るたびに、政府、自治体、マスコミが声を大にしてきた。しかし感染病床を拡げることは容易なことではありません。清潔・不潔のゾーン分けのスペース、医師、看護師を始めとする人手の対策はお金をかけても急速に実現することは出来ず、機械・器具の問題もあります。政治家は票確保のためのような発言が多く、何の根拠もありません。外国では医療者に拍手や音楽のプレゼントがあったのに、日本ではボーナスの減額迄報じられました。

❼Go-To-Travel政策　：科学者たちが反対しても、落ち込んだ経済を活性化させようとして巨額をつぎ込み、大キャンペーンを行い、感染拡大へと繋がってしまいました。　　しかもその後、それを政権交代後も再度行ったことは明らかに誤りと言えます。

➑ワクチン購入　：一国の首相がアメリカまで出かけて交渉しなければならない程、製薬会社に見くびられたのは悲しい恥ずかしい出来事でした。

➒ワクチン接種　：接種優先順位の明示、ワクチン接種者リストの管理、接種実務者確保、接種場所設定、接種予定と予約方法、2社のワクチンの扱いの分離、これにいち早く取り掛からねば大混乱になると指摘したのは、21年1月のことです。　しかし無策のまま医療従事者からボチボチと始まり、4月に一般人の高齢者接種予約が始まったものの、実施は自治体に丸投げ。自治体によってはパソコンでの予約という老人相手では最悪の方式でした。国やマスコミの不熱心さを反映したかのように、接種率が上がらず、オリンピックが迫っても接種率が世界で100位以下でした。因果関係は証明できませんが、オリンピックが始まって爆発的蔓延が起こりました。

❿仮設病院　：その頃から仮設病院ないし病院的収容施設の設置が検討されました。私は医療施設の分かりやすい業務分担を提案しました。重症者用の病院から、予防注射だけには協力する個人開業医迄8段階に業務分担し、国民に明示するものです。

21年9月頃から感染者数が減り始めます。菅内閣は全くラッキーでした。デルタ株の変異亜株が自壊作用を起こしたようで、皆さん収束に向かったと感じていたと思います。その頃東京新聞川柳欄に投稿したのが採択されました。

第六波今でしょ対策立てるのは

年が明けるころから第6波が目立ってきましたが、対策に特段の変化はなく、強い第7波へと移行してゆきます。第5波に倍増する感染者でしたが，医療従事者の感染多発や患者の流れが確立していないことなどから医療逼迫が進行し、屋外での検査で熱中症が出て問題視されました。

⓫感染自己届け制度　：感染者の自己申告制度が始まり、軽症ないし無症状者は感染者とされる不利益から届け出ず、実態の把握が難しくなりました。嘗て科学立国などと言われた国が、三流国へと滑り落ちてゆきます。

やがて第8波に移行し、昨年12月にはコロナ感染者数が世界ワーストワン（世界の15％）となってしまいました。ゼロコロナに失敗した中国は全数全く不明で含まれておりません。ゲノムで見ると欧米とは大きく異なります。

今年に入り、致死率は依然として低いものの、累計死亡者は6万人を超えました。しかし、発表感染者数が減少している（前述したように届け出数は益々不確かなものになっている）ことから、アメリカのBA-5系の変異株が流入する危険があるのに、感染症分類の2類から5塁への格下げが本格化してきました。5類に下げるのではなく、新たな2.5類を設けるべきだと考えますが、既に事態は進んでしまっています。

米国での野球は今、変化の波に洗われている。事情に詳しい友人からの情報をご参考まで、お届けする。

カウントダウンが進むのを横目でチラチラと確認しながら、何度も首を振った。サインが合わない。投げる球が決まらない。　残り3秒。もう間に合わない―。大リーグ・メッツの先発投手、マックス・シャーザーはたまらず投球板から右足を外した。タイム。慌てて駆け寄る捕手にいらだちを抑えきれず怒鳴った。

4月10日、米ニューヨーク。パドレス戦の一回1死一塁、フルカウントの場面だ。最優秀投手賞の「サイ・ヤング賞」を3度受賞している38歳は、「ピッチクロック」に明らかに苦しめられていた。　ピッチクロックは、大リーグがファン離れを防ぐための改革の一環として今季から導入したルールだ。投手は原則として走者がいない場合は15秒、走者がいる場合は20秒以内に投球動作に入らなければ、ボールが宣告される。

「試合のペースが遅い」「選手がプレーしていない時間が長すぎる」。こんな懸念が10年以上も前から大リーグ各球団のオーナーの間で飛び交っていた。テレビの前のファンはすぐにチャンネルを変えてしまう。2015年に大リーグ機構（MLB）のコミッショナーになったロブ・マンフレッドは就任後、試合のペース改善に取り組んできた。投手が投げないまま打者が四球になる申告敬遠や首脳陣がマウンドに駆け寄る回数の制限、ワンポイント登板の廃止……。多少の効果はあったが、劇的な変化は生まれていなかった。

大リーグで取材していると「我々はエンターテインメントのビジネスだから」との発言をよく聞く。球団幹部から選手まで、だ。大リーグが愛されてきた理由
ファンを楽しませることを意識した、わかりやすい真っ向勝負。大リーグが愛されてきた要素の一つである。私が子どものころから大リーグを好んできた理由でもある。　打席での勝負や試合には当然勝ちたい。でも観客が喜んでくれるプレーも大事だ。だから、たとえ打者が直球を待っているのがわかっていても、力でねじ伏せにいく投手がいる。極端な守備シフトを敷いて野手のいる方向に打たせようと配球してくるのなら、野手がいない場所にではなく、頭上を越える本塁打を打てばいい、と豪語する打者もいる。

しかし、この10年ほどで大リーグは大きく変わった。結果と勝敗を優先したデータ重視の管理野球が主流になった。全30球団の本拠に高性能カメラや高性能弾道測定器が設置され、投球や打球の回転数や速度、軌道などが計測できるようになった。選手が投球動作やスイングなどの再現性を求めやすくなった一方で、首脳陣は選手の不調や苦手意識の理由を可視化できるようになった。
打者の打球方向の特徴にあわせた守備位置の変更などプレーの前の準備が重視されようになった結果、プレー以外の時間が長くなった。ひらめきで動くプレー
は減り、選手が高い身体能力を発揮できる機会も少なくなったように思える。

その結果、「最近はつまらなくなってきた」という話も多い。
成績を残さなければ、選手も球団幹部も職を失う。代わりはいくらでもいるのだ。勝利優先は仕方のないことでもある。だが、その結果、野球は複雑化し、プレー時間以外での駆け引きが増えた。取材現場でも「最近の野球はつまらなくなった」という意見を頻繁に聞くようになった。

選手はその日の調子よりも、過去のデータに基づく判断で交代させられるようになった。わかりやすい例が17年、ドジャース時代の前田健太（現ツインズ）だ。調子が良くても、球数が少なくても、相手打線が2巡すると交代させられる。1、2巡目と比べて被打率が明らかに悪くなるというのが理由だった。
20年のワールドシリーズ第6戦では、ドジャース打線を5回まで1安打9奪三振に抑えていたレイズの先発ブレーク・スネル（現パドレス）が六回1死から安
打を許すと、直近のデータに基づき、交代させられた。代わった中継ぎ投手が打たれ、レイズは2勝4敗で敗退した。この交代は、ファンの間で物議を醸した。

「データに偏りすぎている」との批判が増えてきた。「野球の衰退」とすら話す選手や監督、球団幹部も出てきた。　分析に基づくチームづくりで一目置かれているレッドソックスの最高編成責任者ハイム・ブルームでさえ「勝つための方法が、必ずしもおもしろくはなく、視覚的に魅力的でもないことは認める」という。

MLBの今季の改革は、失われつつあったエンターテインメント性を重視し、野球をおもしろくする方向を追求している。安打を増やすため、打者の特徴に応じ
て一、二塁間に野手3人が並ぶような極端な守備シフトを禁止した。盗塁も増やそうと、本塁を除くベースを大きくし、塁間の距離を短くした。

開幕からまだ約1カ月だが、効果は出ている。4月22日時点での大リーグ公式サイトによると、打者が引っ張ったゴロが安打になる確率は昨季より19%増えた。1試合の平均時間は2時間37分で、前年比で27分短縮された。

42歳で通算462本塁打の強打者ネルソン・クルーズ（パドレス）は「試合が30分早く終わるなら1週間（7試合）で210分。グラウンドにいる時間が減れば体力的にもかなり楽になる」と話す。極端な守備シフトの禁止にも賛成だ。「特に左打者で、安打性の打球がシフトで阻まれ、成績を落としてつぶれていく選手を何人も見てきた」。選手寿命が長くなることが期待できるという。

大幅に改革した大リーグ。だが、まだ道半ばなのかもしれない。　MLBが提携している米独立リーグのアトランティック・リーグは先月、試験的に導入するルールを発表した。新ルールの目玉は「指名代走」だ。控え選手をいつでも代走で起用することができ、代走を送られた選手は攻撃終了後、再び試合に戻ることが許される。足の速い選手を生かして得点を増やそうという狙いが明確だ。

このまま変化は続くのだろうか。フィリーズ球団編成本部長のデーブ・ドンブロウスキーはこう擁護した。

「私が子どもだった1960年代は今のように多くの得点は生まれなかった。野球界は（得点を増やすため）マウンドを低くして打者が打ちやすくするなどの変
化を受け入れてきた。NFL（米プロフットボール）やNBA（米プロバスケットボール）も、エンターテインメントを意識し、よりよい形を求めて（MLBと）競合してきた。人々は新しいものに触れたがる。野球界も変化を歓迎するべきだ」

日本ハムとソフトバンクでも活躍した先発投手、ニック・マルティネス（パドレス）も理解を示す。「日本のプロ野球もそうだけど、投手が『間』を使ったチェスのような駆け引きは芸術だと思う。なくなるのはとても残念。でも、対応しなくてはいけない。野球への関心が低いファンを魅了する方法は大事だ」

既存のルールの下で技を磨いてきたベテラン選手には、急なルール変更は酷かもしれない。改革の評価は今後も分かれるだろう。ただ、野球をおもしろくしようとする意図はくわかる。新たなファン層獲得の可能性も十分感じる。MLBには「エンターテインメントだから」の精神を常に忘れないでもらいたい。

皆さんよくご存じの様で、あまりご存じでない脈拍の話です。ご自分の脈を自分で測ったことはありますか？　貴方の一分間の脈拍数は大体いくつですか？　答えられない方の多くは、多分正しい脈拍のチェック方法も存じないのかもしれませんね。　通常、前腕の手のひら側で親指側、手首から2－3㎝ぐらいの場所に、反対側の手の人差し指・中指・薬指の3本の腹側(3本の指の手掌側の先)を揃えて当てれば脈拍は自分で測れます。やってみてください。ドキドキする拍動が感じられるはずです。60秒間、その数を数えればそれが貴方の一分間の脈拍数です。もしそれが規則的でなく、不規則ならば不整脈があるかもしれません。

でも上手く出来ないとおっしゃる方も多いでしょうね。一番簡単な方法をお教えします。60歳を過ぎたら、上腕に巻く自動血圧計ぐらいは自前で買って、毎朝起きたら血圧を測り記録に残す習慣をつけるべきと思います。自動血圧計では上下の血圧の他に一分間の脈拍数も自動的に出てきます。朝起きた直後の血圧は多くの人で一番高いことが多い。その値にビックリせず、深呼吸でもして、すこし落ち着いて、2回か3回までは測り直してください。

その時に血圧の値ばかりでなく脈拍数にも注目してください。若し2－3回、測り直している間に一分間の脈拍数が10近くも違ったら不整脈がある可能性があります。また毎朝の脈拍数が日により10－20も違ったらこれも不整脈の可能性アリです。但し運動直後や、昼間や夜の脈拍は朝の脈拍数とは大きく異なりますので、朝の起床時直後など同じ条件下で何時も測ることが必須です。

不整脈には比較的心配ないものと、60歳を過ぎていたら塞栓症の可能性のあるものや、すぐに治療すべきものなど多種多彩です。脈拍の異常に気づいたらすぐかかりつけの医師に相談してください。人間ドックや定期検診で医師に異常を見つけてもらう前に、いつも言う事ですが、自分の健康は自分で守りましょう。

５月27日（金）BSP放映「ガンファイターの最後 Death of Gunfighter 1969 」は、アラン・スミシー監督、リチャード・ウイドマークと歌手でもあったリナ・ホーン主演なのだが、アラン・スミシーとは、1968～1999年にかけて使われた架空の映画監督の名前というから驚いた。全米監督協会による審査認定の許に使用されたとのこと。撮影中、当初のロバート・トッテン監督とウイドマークが対立、途中からドン・シーゲル監督に代ったが、二人ともクレジットに名前を表記されることを拒否したとのこと。個人的には、無責任極まりないと思うし許されてよいものとは思えないが、これ以降、何作も続いたとのこと。

冒頭、棺を載せた荷馬車が横切ると、正面から蒸気を上げながら列車が到着する。歌手リナ・ホーンが唄う「甘いリンゴのような愛。あの頃を忘れることはない。笑みをこぼすことは二度とないだろう。愛する人が去った今となっては」。最初で最後、棺を乗せた列車はリナを乗せ何処ともなく走り去る。

物語は、あるテキサスの小さな町の昔気質の保守的な保安官ウイドマークが、旧い価値観のもと町の平和を守り抜いてきたが、鉄道が開通し産業が発展した時代になると、彼のやり方に反発する町の有力者達によって用無しとばかりに追い詰められて行く。ウイドマークの味方と言えば、慕ってくれる仲良しの青年マイケル・マグリーヴィーと恋人のリナだけで、殆んどの町民がウイドマークを嫌っているのはあまり合点がいかない。ウイドマーク自体は、年齢を重ね哀愁と渋み、その表情は何とも格好いいと思うのだが、彼が撃てば撃つ程に状況が悪化し、泥沼にはまり込んで行く様は全く居心地が悪い。切羽詰まったところで、恋人リナと結婚するのも唐突。結婚式の神父が、あのジョン・フォード映画の常連ハリイ・ケリイJrとは驚き。対抗馬の積りで連れて来られた郡保安官ジョン・サクソンとは過去の恩義を理由に数少ない和みの関係で、サクソンも格好いいところを見せる。

終幕は、不条理な運命を受け容れ、何発もの銃弾を浴び最後を迎えるが、何ともやり切れない。群集心理の恐ろしさは、先週の「牛泥棒」の比ではない。

（編集子）セーブゲキではないが、いっときもてはやされたニューシネマとやらの一つ、バニシングポイント　のラスト、道路ブロックにかりたてられた巨大なブルドーザの、銀色に光る刃に微笑を含んだまま激突して果てるラスト。バリー・ニューマンの最後の、満足しきった顔が忘れられない。あれとおなじ、まさに小泉ドクのいわれる不条理の世界に共通する、一種の一体感みたいなもの、これは何だろうか？

２）平野：金融投機による利益をどう思うか？

友人から送られてきたCGPTを巡っての政府の対応についての記事、要約してご紹介する。

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4月10日、岸田文雄首相が首相官邸で対していたのは、米新興企業オープンAIのサム・アルトマンCEO（最高経営責任者）だった。一般には名前も知られていなかったベンチャー経営者と、首相が面会するのは異例といえる。   同社は、人間のように自然な回答を返す対話型AI（人工知能）「ChatGPT（チャットGPT）」を開発したことで、一躍脚光を浴びる。

しかし個人情報データの取り扱いに関する懸念から、イタリアがチャットGPTの一時利用禁止を決めるなど、欧米では慎重論も広がる。首相がその話題を振ると、アルトマン氏は「野放図にさせておくのはいけない」と返した。   質問を予想していたのか、協力的な姿勢を示しつつ、こうくぎを刺すことも忘れなかった。「イタリアのように一発で禁止にしたら進歩はない。徐々にルールをつくりながら進化させなければ」

複数の関係者によると、今回の来日は自民党の議員からオープンAI側に要請したものだった。首相との面会も、党側から官邸側に働きかけた結果だったという。    その直前の3月30日、党ではAIに関するプロジェクトチーム（PT、平将明座長）が政府への提言案をまとめたばかりだった。 チャットGPTを念頭に、最先端AIの研究・開発の環境整備や、行政での積極的な利用を求めたものだ。スタートアップや新規事業の創出を奨励することや、国会答弁の下書き作成での利用などを提言している。 もともと欧州では、厳格な個人データの保護法制があり、米国でもバイデン政権下で規制に向けた動きが出始めるなど、風向きが変わってきている。   それでもPTの親会議である自民党「デジタル社会推進本部」は、AIについて「規制だけでは何も解決しない。常にポジティブに」（平井卓也本部長）と強調する。今週末には群馬で主要7カ国（G7）デジタル・技術相会合があり、5月にはG7広島サミットが控えるが、国内で規制に関する具体的な議論は進んでいない。

むしろ、AIの訓練に使われるデータの著作権は、18年の法改正により、権利者の許諾なしにAIに著作物を読み込ませることができるようになった。産業競争力を強化する目的からだ。個人情報保護法も欧州などに比べて保護される範囲が狭く、罰金も少ない。 しかし、先端のAIには膨大な個人データの収集によるプライバシーへの懸念や、高度な技術を誇る巨大IT企業へのデータと権限の集中などが指摘される。

松野博一官房長官は20日の記者会見で、「急速なデジタル化の進展により、AIのような既存の法制度の適用があいまいな領域が発生し、ルールのアップデートに関する課題が生じている」と述べた。そのうえで、開発の振興、利活用の推進、適切な規制という三つの要素が重要だとの認識を示した。

G7の場では、「責任あるAI」の実現に向け、技術や制度を評価するための共通基準づくりが議題となる見通しだ。国際機関などを通じ、AIの技術やガバナンス（統治）について基準づくりを促す案が検討されている。   積極活用を重視する日本だが、議長国として「推進と規制」のバランスをとった議論を主導していくことが求められている。